世界中のテック業界で人員削減が進む中、エンジニアはどう競争力を保つべきか？
テック業界の採用ブームは終わったのでしょうか？今年は世界中のテック業界で人員削減の波が起きています。先月には Apple が契約社員 100 人を削減したと報じられ、Netflix は従業員 300 人を解雇しました。Facebook の親会社である Meta、Amazon の請負業者 Marketplace、Tesla、Alphabet、Microsoft など、多くのインターネット・テック企業も人員削減を発表しています。昨年はあれほど引く手あまただったエンジニアが、今年は解雇のリスクに直面しているのです。
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「テック業界の採用意欲が衰えたわけではありません。昨年が過熱しすぎていて、今年は通常の状態に戻りつつあるだけです」。5xRuby（五倍紅寶石）の共同創業者である鄧慕凡（Mu-Fan Teng）は、市場全体では依然として人材が不足していると考えています。昨年はコロナ禍の影響で、リモートワークの求人による採用ブームが起きました。実力のあるエンジニアはその追い風に乗ってさらに成長するチャンスを得ましたが、実力が十分でない新人エンジニアは、淘汰される側に回ってしまう可能性があります。
世界的にコロナ禍が日常の一部となった今、多くの企業が新たな経営戦略を模索し始めています。鄧慕凡は、今年世界のテック業界で縮小が進んでいる理由として、次の三点を挙げています。第一に、企業が人件費を抑え、運営効率を高めたいと考えていること。第二に、企業がサービス戦略を見直し、これまでの人員配置が再編されていること。第三に、外注先や雇用人員のニーズが改めて定義・検討されていることです。
「状況の変化に適応する」ことは「流されること」ではない
企業文化も人員削減の基準も、会社によってそれぞれ異なります。競争力のあるエンジニアを目指すなら、一社の基準だけを長期的な目標にしていてはいけません。「環境の変化」を、仕事で浮き沈みしている理由にしてしまう人もいますが、人員削減の波があろうとなかろうと、企業はもともと、社員が仕事で貢献し続けているかを定期的に見直しているものです。
とはいえ、過度に戦々恐々とする必要はありません。鄧慕凡は、今回の人員削減の波にはさまざまな細かい要因があり、誰が次の対象になってもおかしくないと話します。だからこそ、「状況の変化に適応する」ことと「流されること」はまったく別物だと自覚する必要があるのです。流される人は給与条件を目標にしがちで、提示された給与に見合うだけの実力がなければ、人員削減の波が来たときに自然と淘汰されてしまいます。「企業が人材を採用するとき、当然ながら社員の価値を最大限に発揮してほしいと考えています」。本当に状況の変化に適応できる人は、まず周囲の環境や他の人の動きを観察し、そのうえで自分が何を求めているのかを考えます。
エンジニアが評価されるのは「技術力」だけではない
5xRuby の共同創業者であり、人事評価も担当する趙子皓（Tsehau Chao）はこう語ります。「当社では通常、半年に一度エンジニアの評価を行い、ソフトスキルとハードスキル、そしてあらゆる面でのパフォーマンスを評価しています」。職場で見られるのは決して技術力だけではありません。趙子皓は 5xRuby を例に、「当社はほぼ 100% がエンジニアですが、『技術』だけで競争力があるかどうかを判断することはありません」と述べています。エンジニアが技術人材の少ない企業に勤めている場合、技術的なバックグラウンドがない、あるいは経験の浅い人事担当者は、一つの側面からしかエンジニアの良し悪しを判断できません。基礎がしっかりしたエンジニアはそれほど大きな影響を受けないかもしれませんが、若手エンジニアはその影響をまともに受けることになります。
競争力を高めたいなら、まず自分にこの二つを問いかけよう
若手エンジニアが仕事をしていると、次の二つの状況によく直面します。この二点に気づいて改善できれば、他の人よりも良い成果を出すチャンスが生まれ、企業の評価で厳しく見られて人員削減の対象になる事態も避けられます。
- あなたは「深く理解しようとする」エンジニアですか？
新人エンジニアの中には、困難にぶつかると上司に助けを求め、上司が教えて答えを示しても、ただ「答えを得る」ことだけを考え、自分自身には何も求めない人がいます。技術はエンジニアの本業です。技術を深く理解しようとしなければ、すぐに淘汰されてしまいます。これは環境とは関係のないことです。 - チームとコミュニケーションをとる意思がありますか？
エンジニアには、人付き合いが苦手で、コードを書くだけでコミュニケーションを好まないというイメージがつきものです。これは偏見を含んだ固定観念ではありますが、実際によく起こることでもあります。特に、チームメンバーや PM（プロジェクトマネージャー）に背景にある理由を説明しようとしないと、次第にコミュニケーションのずれが生じてしまいます。企業が社員を評価する際には、「チームワーク」も非常に重要な要素の一つです。
企業がエンジニアを自社採用する際に直面する 3 つの問題
外注先も人員削減の対象に挙げられていることについて、鄧慕凡は意外ではなく、台湾ではよくある話だと述べています。企業の中には、エンジニアを数人採用して社内に置いたほうが安心できる、あるいは外注先に支払う予算を節約できると考えるところもありますが、その場合、次の三つの問題に直面する可能性があります。第一に、社内の技術リソースが成熟していなければ、エンジニアは制約を受け、（業績面も含めて）大きなプレッシャーを抱えることになります。第二に、コミュニケーションが円滑に進まず、伝統産業の企業や技術を重視しない企業では、エンジニアがコミュニケーションの面で孤立無援になるおそれがあります。第三に、エンジニア個人の経験値が厳しく問われるうえ、企業側も技術的な観点からエンジニアを客観的に評価することができません。企業が予算を決める際には、目に見えないコストも考慮し、小さな節約で大きな損失を招かないようにすることをおすすめします。
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